医療保険とは?公的医療保険と民間医療保険の違いや必要性を解説!

2020年04月16日 更新

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医療保険は、保険会社が販売している民間医療保険以外にも、国が運営している公的医療保険もあります。民間医療保険に加入する時は、公的医療保険の仕組みを理解したうえで、加入するかどうかを判断しなければなりません。

そこで今回は、医療保険の基本的な仕組みや内容を分かりやすく解説していきます。

医療保険は2種類

まずは医療保険の基本的な仕組みについて解説していきます。

公的医療保険

公的医療保険(健康保険)は、病気やケガで治療や療養が必要になった場合に利用できるセーフティネットです。病院やクリニックで受けた医療行為だけでなく、訪問看護でも公的医療保険を利用できる場合があります。

日本は国民皆保険制度であるため、誰もが公的医療保険に加入し、保険証を持っています。
そして保険証を医療機関の支払い窓口に提示すると、自己負担する金額が医療費の3割で済む仕組みです。また、自己負担額が一定金額を上回った場合、超過分が払い戻される高額療養費制度も利用できます。

加えて公務員やサラリーマンが病気やケガで一定期間働けなくなった場合は、傷病手当金を受給できるため、収入がなくなる事態を避けられます。

民間医療保険

民間の医療保険は、保険会社が公的医療保険をカバーするために販売している保険商品です。基本的に病気やケガで入院・手術を受けた場合に保険金が支払われます。

民間の医療保険は、数多くの保険会社で主力商品として販売されています。生命保険文化センターの調査によると、医療保険もしくは医療特約の世帯加入率は88.5%と、非常に多くの人が加入しているのです。

※出典:
平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」|生命保険文化センター

医療保険の保障内容

民間の医療保険は、基本的な保障(主契約)に特約を組み合わせて、自分に合った保障を準備できます。

基本的な保障

民間医療保険の保障内容は、保険会社によってさまざまですが、以下の保障が主契約となっている場合がほとんどです。

● 入院給付金:病気やケガで入院した場合に保険金が支払われる保障
● 手術給付金:病気やケガによって手術を受けた場合に保険金が支払われる保障

入院給付金で支払われる保険金額は、基本的に「入院給付金日額×入院日数」で決まる仕組みです。また、入院時の自己負担額と同じ金額の給付金を受け取れるものや、5日未満の入院でも5日分の給付金が支払われるものもあります。

手術給付金は「入院給付金日額×所定の倍率」で支払われる保険金が決まる仕組みです。倍率は手術の種類によって決まっている場合や、入院時の手術もしくは外来での手術によって決まる場合などがあります。

特約を付加すると保障範囲を広げられる

医療保険は、以下のような特約を付加することで保障の範囲を拡大できます。

● がん特約・三大疾病特約:がんや心筋梗塞などの特定疾病を保障する特約
● 先進医療特約:先進医療を受けた場合に自己負担した金額が保障される特約
● 通院特約:通院した場合を保障する特約
● 就業不能保障特約:在宅療養などで働けなくなった場合を保障する特約

付帯できる特約の種類や保険料は、保険会社によって大きく異なります。

民間の医療保険が必要な理由

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民間の医療保険が必要な理由は以下の3点です。

● 公的医療保険では自己負担をゼロにできない
● 収入の減少や喪失に備えられる
● 公的医療保険の対象とならない医療行為に備えられる

公的医療保険では、医療行為を受けた場合に少なからず自己負担が発生するため、病気やケガの治療期間が長期間にわたった場合、金銭的に大きな負担となる可能性があります。

また、病気やケガによって働けなくなると、傷病手当金を受給できたとしても、働いていた時のおよそ2/3まで収入は低下。自営業やフリーランスは傷病手当金を受給できないため、収入が途絶えてしまう可能性があります。

さらに先進医療や自由診療のような制度の対象外となる治療を受けた場合の治療費、差額ベッド代や食事代などの費用は基本的に全額自己負担です。

貯金がない人や養っている家族がいる人は、多額の自己負担や収入の減少によって、生活が困窮したり治療の選択肢が狭くなったりするリスクが発生します。病気やケガを負った場合に経済的に困る可能性が高い場合は、民間の医療保険に加入すると良いでしょう。

民間医療保険に加入する際の注意点

民間の医療保険に加入するときは、ここでご紹介する3つの注意点を確認したうえで、加入しましょう。

公的医療保険の内容を確認する

民間の医療保険に加入する前に、自分自身が公的医療保険からどのような保障が受けられるのかを確認しましょう。

公的医療保険は、加入している健康保険組合によって保障内容が違うことがあります。例えば、一部の健康保険組合では「付加給付」を実施しており、ひと月の医療費の自己負担が、高額療養費を利用時よりもさらに軽減されることがあるのです。

安易に貯蓄型を選ばない

貯蓄型の医療保険は、解約時に解約返戻金を受け取れるものや、一定の年数ごとにお祝い金を受け取れるものなどがあります。しかし保険料がもったいないという理由だけで、安易に貯蓄型を選ばないようにしましょう。

まず、貯蓄型の医療保険は掛け捨てに比べて販売されている商品数が少ないため、選択肢が限られてしまいます。

また貯蓄機能がある分、掛け捨てよりも保険料が割高に設定されており、生活を圧迫するリスクが高まります。できるだけ保険料負担を抑えたい場合は、掛け捨て型の医療保険の方がおすすめでしょう。

保険料の払い方は入念に選ぶ

民間の医療保険は、保険料の支払い方法を終身型と定期型から選べます。

終身型は、保障期間が一生涯の医療保険で、保険料負担は生涯変わりません。そのため若いうちに終身型に加入することで、病気やケガのリスクが上がる老後の保険料負担を軽減できます。

定期型は、保障期間が「10年」など、一定期間で終わる医療保険。保障期間が終わると更新を迎え、更新時の年齢で保険料が再計算されて負担が増えます。

そのため、医療保障が必要な期間が「子供が小さい時だけ」のように一定期間である場合は、定期型がおすすめです。

まとめ

民間の医療保険を選ぶ時は、公的医療保険の内容を踏まえたうえで、自分にとって必要かどうか慎重に判断しなければなりません。

あれもこれも保障を手厚くしたり、安易に貯蓄型の医療保険に加入したりすると、保険料負担が今の生活を圧迫する恐れがあります。必要に応じて保険のプロによるアドバイスも参考にしながら、選んでみてはいかがでしょうか。

参考:
国民健康保険制度|国民健康保険中央会
病気やケガをしたとき|全国健康保険協会

この記事の著者

品木 彰

ライター、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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